unionメンバー

  • 自治体システム標準化が大変な理由について組合員に聞いてみました

    2021年に「地方公共団体情報システムの標準化に関する法律(標準化法)」が施行され、自治体の基幹業務システムの標準化が進められています。

    最近、自治体から届いた納税通知書の中に「自治体システム標準化に伴う帳票レイアウト等の変更について」という説明資料が入っていました。

    それを見て、ふと自治体システムの標準化は今どうなっているのだろう、と興味を持ちました。

    というのも、数年前から、標準仕様に合わせたシステムへの移行が難航しているというニュースを目にすることがあったからです。

    自治体システムの標準化では、原則として2025年度末までに標準準拠システムへの移行を目指して取り組みが進められてきました。一方、期限内の移行が困難となるシステムがあることも明らかになり、国による移行支援も続けられています。

    では、いったい何がそんなに大変なのでしょうか。

    企業組合コンピュータユニオンには、自治体システムの開発・保守に長年携わってきた組合員がいます。そこで今回は、その組合員に、

    ・自治体システムがどのように作られてきたのか
    ・各自治体のシステム仕様を把握する難しさ
    ・標準準拠システムへの移行
    ・データ移行

    などについて、これまで経験してきた現場の話を聞いてみました。

    ○自治体システムはどのように作られてきたのか

    組合員によると、自治体が行う住民基本台帳、税、福祉などの業務には、法令に基づいて全国で共通して行われるものが多くあります。

    しかし、それを支える情報システムは、長い年月の中で自治体ごとに導入・改修されてきました。

    「同じような業務だから、システムの中身も同じなのでは?」と思ってしまいますが、実際はそう単純ではないそうです。

    制度が変更されればシステムにも改修が必要になります。また、それぞれの自治体の業務の進め方などに合わせて改修が行われ、独自の機能が組み込まれているケースもあるとのことです。

    こうした変更が長年にわたって積み重なった結果、同じ業務を扱うシステムであっても、自治体によって違いが生まれています。

    組合員の話を聞いていると、全国共通の標準仕様を作ったからといって、それに合わせて一斉にシステムを入れ替えれば済む、という話ではないことが分かってきました。

    ○現在のシステム仕様を把握することも難しい

    では、「現在使っているシステムと標準仕様の違いを調べればいいのでは?」と思うのですが、ここにも難しさがあるそうです。

    自治体システムは長期間使われているものが多く、その間にさまざまな改修が行われています。

    組合員が経験してきた現場の中には、担当する事業者や技術者が代わりながら長年システムが引き継がれ、設計資料だけでは現在のシステムの仕様を十分に把握できないケースもあったそうです。

    もちろん自治体のシステム担当者と標準化対応を担当するシステムエンジニアが協力して調査を進めます。

    しかし、

    「現在のシステムが実際にどのような動きをしているのか」

    「自治体独自の処理はどこに入っているのか」

    「標準仕様にすると何が変わるのか」

    といったことを一つひとつ確認しなくてはならず、簡単な作業ではないとのことでした。

    長年使われてきたシステムだからこその難しさがあるようです。

    ○標準仕様に合わせると、仕事のやり方も変わる

    自治体システムの標準化は、単に古いシステムを新しくするだけではありません。

    国が定めた標準仕様に適合する「標準準拠システム」へ移行していくことになります。

    ここで難しいのが、長年、それぞれの自治体に合わせてシステムを改修してきたという点です。

    既存システムに合わせて仕事をしてきた現場からすると、標準仕様のシステムに切り替わることで、これまでと同じ操作や業務の進め方ができなくなる場合もあります。

    組合員によると、現場からすれば、現在使っている仕組みをできるだけ残したいと考えるのも自然なことだそうです。

    一方、標準化では機能だけでなく、データ要件や連携要件なども標準に合わせていく必要があります。

    つまり、

    「今まで便利に使ってきたものをそのまま残したい」

    という現場側の考えと、

    「できるだけ標準仕様に合わせる」

    という標準化の考え方を、実際のシステムの中でどう調整していくかという問題が出てきます。

    システムだけを変更すれば終わりではなく、それを使う人たちの仕事の進め方にも関係してくるわけです。

    ○そして大変なのがデータ移行

    話を聞いていて特に大変そうだと感じたのが、データの移行です。

    自治体の基幹システムには、長年にわたって住民サービスを提供してきた中で、大量のデータが蓄積されています。

    当然、それらを新しいシステムでも正しく扱えるようにしなければなりません。

    ところが、移行元と移行先ではデータの構造や項目、形式などが異なる場合があります。

    そのため、古いシステムからデータを取り出して、そのまま新しいシステムにコピーすれば終了、というわけにはいかないそうです。

    組合員が経験した現場では、既存システムが特定のデータベース製品に依存した処理を持っており、そのまま新しい環境へ移すことが難しいケースもあったとのことです。

    また、システム同士を直接接続してデータを移せない環境では、いったんデータをファイルなどに出力し、必要な変換を行ったうえで、新しいシステムへ取り込む方法を採るケースもあったそうです。

    そして何より難しいのは、自治体の基幹システムを長期間止めることができないということです。

    ・データを取り出す。
    ・必要に応じて変換する。
    ・新しいシステムへ取り込む。
    ・正しく移行できたか確認する。

    こうした作業を、限られた時間の中で行わなければなりません。

    話を聞いているだけでも緊張する作業です。

    ○標準化と言っても、スタート地点は同じではない

    「全国の自治体のシステムを標準化する」と聞くと、同じ仕様のシステムへ順番に切り替えていくようなイメージを持ってしまいます。

    しかし、今回組合員の話を聞いてみると、それぞれの自治体がそこに至るまでの歴史は同じではないことが分かりました。

    どんなシステムを導入してきたのか。

    その後、どんな改修をしてきたのか。

    独自の機能がどれだけあるのか。

    どのようなデータが蓄積されているのか。

    現在のシステムをどこまで正確に把握できているのか。

    そうした条件が異なるシステムを、一つの標準に合わせていくことになります。

    「標準化」という言葉だけを聞いていたときには見えなかった難しさが、少し分かったような気がしました。

    ○終わりに

    自治体システムの標準化が遅れる理由として、システムエンジニアなどの人材不足が語られることがあります。

    もちろん、それも理由の一つなのでしょう。

    しかし今回、実際に自治体システムの開発・保守に長年携わってきた組合員に話を聞いてみると、それだけでは説明できない大変さがあることが見えてきました。

    長年にわたって自治体ごとに改修されてきたシステム。

    そこに組み込まれてきた独自の機能。

    引き継がれてきた大量のデータ。

    そして、そのシステムを日々の住民サービスに使用しながら、新しいシステムへ移行しなければならないという難しさ。

    そうした背景に思いをはせると、「これは確かに大変だろうな」と感じます。

    自治体システムの標準化に携わっているシステムエンジニアをはじめ、自治体職員や関係者の皆さんには、どうか身体を大切にして取り組んでほしいと思います。

  • 職場で長続きするIT技術者とはどんな人か考えてみた

    コンピュータユニオンはソフトウエア技術者の派遣を行っています。

    技術者の中には新しい職場で就労したけれど長続きしない人、次の契約更新ができない人が少なからずいます。そんな人たちにアドバイスできる事がないか、 組合員と改めて考えて見ました。

     

    次のような人「一緒に仕事をしたい人かどうか」という意見、感想が出ました。
         

    •  自分の能力を分かっている人。できない事はできない。できる事はできると言える人。 できると言って蓋をあけたらできなかったというのが一番困ります。

     

    • 案件情報の求められるスキルとして、よくコミュニケーション能力や能動的に動ける人というのがありますが、要は自分が困っている時に黙っていない、抱え込まない、手を上げてヘルプ!と言えるぐらいで十分です。分からない事は聞いてください。多くのプロジェクトは会社が違う人達が集まって成り立っています。その中で会社の垣根を越えて分からない事を聞く事ができることが大事です。

     

    • 素直に受け答え出来る事。言い訳しない人。

     

    IT現場で数十年間仕事をしてきた組合員の皆さんからの意見・感想でした。御参考まで。

     

  • LANケーブルプラグの爪が折れたらどうするか。補修するツールを試してみた。

     LANケーブルプラグの爪が折れる事って意外とあります。その爪の状態を放置してパソコンに接続したままだと思わぬ不具合につながってしまいますね。これまでは床に埋設したLANケーブルを交換する事で対応するのですが、その作業は 机を移動したり埃を掃除したり、正直大変です。 

    無線LAN環境のフロアで仕事をしている人には関係ない話ですが、通信速度を確保するならやっぱり有線 が一番と考えてしまう人間としては有線LAN環境一択です。今回はそんなプラグが折れてしまったら悩みの解決策としてLANケーブルプラグの補修ツールを試してみたので紹介します。

    ADT-RJ45SOS-10【RJ-45プラグSOS(LANケーブル補修カバー・爪折れ修復)】つめが折れても安心。プラグのツメを復元する簡単取り付けの後付けラッチ。10個セット。|サンワサプライ株式会社

    [試した画像]

     
     

     

    これで引っ張っても抜けなくなりました。

    もう床をはがしてLANケーブルを敷きなおさなくても大丈夫です!

    以上

     

  • OracleからPostgreSQLへの移行について

    IT資産にかけるコストを少なくするようになってきている為でしょうか。
    OracleからオープンソースのPostgreSQLに変えたいというニーズは昔からあるものの、最近は以前に比べ急増してきているように感じます。
    Oracleのソフトウェア費用が高いことに加え、仮想化環境におけるライセンスの考え方により、必要以上に費用が掛かってしまうことが理由とされています。
    ところがPostgreSQLに変えたくとも、変えられない場合が多く見受けられます。
    PostgreSQLへの移行に関する問題点をいくつか列挙しますので、PostgreSQLへの移行を検討する際の一助となればと思います。


    (1) SQL
    アプリケーションにて自前のSQL文を使用している場合、Oracle固有のSQL文があった場合、SQL文の修正または新規のSQL文の作成が必要になります。
    SQL文の修正または新規のSQL文の作成が多いほど、PostgreSQLへの移行は困難になります。
    アプリケーションにおけるすべてのSQL文が対象となるため、対象の把握が困難な場合があります。プログラムで動的にSQLを生成している場合は特に注意が必要です。


    (2) ストアドプロシージャ
    OracleとPostgreSQLでは、構文、エラーハンドリング、トランザクションの管理などが大きく違うため、大規模な修正や新規ストアドプロシージャの作成が必要になることが度々発生します。
    アプリケーションがストアドプロシージャに多く依存している場合は、PostgreSQLへの移行へのハードルが極めて高くなります。
    なお、ストアドプロシージャの修正の難易度や修正に要する工数は、ora2pgというプログラムにてある程度は確認できます。


    (3) データベース構成
    大規模データベースでは、性能や耐障害性を考慮して、Oracle RAC構成を採用しているケースが多いかと思います。
    PostgreSQLに移行する場合、どんなクラスタ構成を採用しても、更新処理ができるノードが1つしか存在しない点に留意するがあります。(Oracle RACではどのノードでも更新処理が可能)
    また、更新結果が更新ログの転送により他のノードに伝播されるため、タイムラグが発生することにより、別のトランザクションで更新結果が反映されていないデータを読み取ってしまうリスクもあります。
    更新処理が多い場合はネックとなるかもしれません。


    (4) データベース運用
    データベース監視や運用については、Oracleの考え方がほぼ援用できませんし、データディクショナリも全く違うので、運用設計からやり直しとなります。
    自前のスクリプトで情報採取を行い監視していた場合ですと、すべて新規作成となります。


    (5) コスト
    今後のOracleソフトウェア費用よりも、PostgreSQLのソフトウェア費用にPostgreSQLへの移行費用を加えた金額が小さくなることを見込んで、PostgreSQLへの移行を検討するものと思います。
    (PostgreSQLへの移行費用は、コンサルティング費用、データ移行とアプリケーションの改修の合計とします)
    多くの場合、アプリケーションの改修費用がかさみ、PostgreSQLへの移行費用が大きくなりがちです。
    ソフトウェア費用を節約するため、サポート契約なしで素のPostgreSQLを利用することを考えるかもしれませんが、バグデータベースへのアクセスやPostgreSQLのノウハウの提供がサポート契約により得られることを考えると、ある程度の規模以上の企業ではサポート契約なしにPostgreSQLを使用することは必須ではないでしょうか。
    そのため、ソフトウェアの利用期間などを考慮すると、Oracleのままでも問題ない、多額のコストをかけてPostgreSQLに移行する利点はないと判断するケースもあります。


    以上

  • 標準SQL update操作で必要になるselect権限の付与について

          table 全件update       -> tableのselect権限は不要
          table 条件付きupdate -> tableのselect権限が必要
        
     updateやdeleteの対象となる特定の行や列を指定するには、そのテーブルのselect権限が必要になります。select権限がないユーザが、table条件付きupdateを行うと、例えば“権限不足でエラー”になります。
      
     個人的な思い込みで、レコードのupdateができるのであれば、当然select権限が付与されているだろう、update権限を付与すると自動的にselect権限の付与が補完されるだろうぐらいの認識がありました。
      
    [以下が注意したい例]
      
    ① oracleの"SQL92_SECURITY"パラメータをfalse ー> True に変更した時。 select権限を付与していないテーブルのupdateがエラーになる。
      
    ② プログラムで動的にSQL文を作成している時、where句がある場合はselect権限が必要になる事に注意。select権限のないテーブルのupdateは、where句が無いときは成功しますが、where句がある時に失敗します。
     

     以上

     

  • ACCESS VBA 複合機(コピー機)のグレースケール印刷指定方法

    ■複合機側でグレースケール印刷を標準設定しているのに、ACCESSでレポート印刷する際、初期設定のカラー印刷に戻っている。そのたびに設定操作が面倒だ。
     
     [ACCESS VBAによる指定方法]
     
      該当レポートのページフォーマットイベントに以下のコードを追加。

      Private Sub Report_Page()
            Me.Printer.ColorMode = acPRCMMonochrome
      End Sub

     
     [説明]
     
      最近はカラーインクの経費削減で、黒インクのみの印刷が多くなりました。複合機ドライバーのプロパティ設定でグレースケール印刷を標準設定にしています。Word文書、Excel文書等の印刷では、グレースケール印刷出来ていますが、ACCESSのレポート印刷では、カラー印刷になってしまいます。ACCESSでは、なぜか複合機の標準設定は反映されないようです。そこで、上記のようなコードを追加すると、グレースケール印刷のコントロールができるようになりました。
      
      以上、ご参考まで。
     

  • 注意!「Amazonセキュリティ警告:サインインが検出されました」 というフィッシング詐欺メールの見分け方【迷惑メール】

    はじめに
     最近、Amazonの注意喚起メールを装ったフィッシング詐欺メールが届きました。
     本家Amazonがセキュリティ対策として同様のメールを配信しており、文面も一瞬見ただけでは信じて誘導されてしまいそうでした。騙されない為に、見分け方を紹介します。
     
    ■見分け方■
     以下、
      1が手っ取り早く確実な確認方法です。
      2から5は、偽装できてしまう情報もあるので全部を確認してから判断します。
      ご参考まで。
      
     なお、本物例)、偽物例)は自分のところに届いたメールから抜き出した情報です。
      
    1.Amazonのアカウントサービスをチェック
      届いた怪しいメールはとりあえず放置します。
      Amazonのアカウントサービスで、Amazonが送信したメールを確認する事が出来ます。
       
      [操作]
      ・Amazonにログイン
      ・[画面右上]-[アカウント&リスト]-[アカウントサービス]と操作
      ・アカウントサービス画面の中に、「Eメールとメッセージ」枠欄があります。
       その中の「メッセージセンター」をクリック
      ・[アカウントサービス>メッセージセンター]画面でメールに該当するメッセージがあるか確認
         

    メッセージセンター画像
    メッセージセンター画像

         
     ここで該当メールが無ければ、フィッシング詐欺メールです。
     なお本当に送られてきたメールで、しかも覚えのないサインイン履歴であったなら、きちんと対応しましょう。
      
      
    2.差出人メールアドレス(ヘッダー情報:From)
      ぱっと見はAmazonですが、よく見ると違います。
      同じでも、ここは簡単に偽装できてしまうので、これだけで判断するのは危険。

          偽物例)   Amazon.co.jp<helpdesc1801@lojasapatos.com.br>
          本物例)   Amazon<account-update@amazon.com>
         

     
    3.経由したメールサーバー (ヘッダー情報:Received)
     経由したメールサーバーで、メール配送経路を把握する事が出来ます。メール中継サーバ(MTA)が複数あれば
    その数だけReceived情報があります。 配送経路は下にあるReceivedほど古く、一番下にあるReceivedが差出人側のメールサーバーが付けた情報になります。 ここでFromのアドレスがAmazonのドメイン名でなければ怪しいと判断。ドメイン表示が無い場合なら、そのIPアドレスをネットで検索しましょう。  この例では、偽物は日本のどこかから発信されたようです。
      以下、Receivedだけ抜粋。
         
          偽物例)
       
    Received 詐欺メール例
    Received 詐欺メール例
      
         
          本物例)
         
    Received 本物メール例
    Received 本物メール例

         

    4.送信ドメイン認証の署名確認 (ヘッダー情報:DKIM-Signature)
     AmazonぐらいになるとDKIM(DomainKeys Identified Mail)による送信者認証のための電子署名を付けています。これが無ければ、怪しいと判断。

          偽物例)無し
         
         
          本物例)
         
    送信ドメイン認証の署名確認 (DKIM-Signature)
    送信ドメイン認証の署名確認 (DKIM-Signature)

         
    5.本文
     まず偽物は、宛名表示がありません。本物はアカウント情報を把握している為、○○様とあります。但し、アカウント情報が漏洩していれば、偽装は容易。後は全体的に文章に違和感があります。句読点など、何となくおかしい。
        
      
          偽物例)
      
    詐欺メール本文
    詐欺メール本文
       

         
          本物例)
            
     
    本物メール本文
    本物メール本文
       
     
     
    おわりに
     年々フィッシング詐欺メールが巧妙になってきていますね。標的型攻撃メールも見破る事が難しくなってきています。重要なメールには電子署名が必須ですね。
     
     自分は信頼できるメールであっても原則としてメール本文のリンク、ボタンは踏まない事にしています。そもそも、普段からメール本文はHTML表示しません(Webビーコン対策)。
     
     なのですが・・・・
     こんな事を書いている自分が、メールのやり取りの中でリンク先を張り付けたり、平気でファイルを添付してしまう。相手にはソーシャルエンジニアリングに注意しましょうといいながら、自分のメールは大丈夫だからと説明してしまう。こういうところは正さないといけません。
     
     在宅ワークの流れがあります。これからどんどん広がるでしょう。メールは電子署名は必須になるのでしょうか。今後もメールに限らず情報の伝達にはこうしたリスクが付きまといます。システムで防ぐ事は限られるので結局最後は気を付けましょう、という事になります。難しいなあ。
  • Windows Updateによってaccdbのクエリ―がエラー。MS-ACCESSをダウングレードして対応する。

     またしてもWindows Updateがやらかしてくれました。
    対応方法として、該当するKBnnnnnnnnをアンインストールすれば良いのですが、
    MS-ACCESSの場合、少し操作方法が違っていたので備忘録として載せておきます。
     
     
    ■不具合
     昨日まで動いていたMS-ACCESSのaccdbシステムが、次のようなエラーを検知して動かなくなった。
     
     "エラーが発生しました''クエリ―が破損しています"
      
     もちろんaccdbは変更して無いので、これはもうPCの別ソフトウエアの変化による不具合だろうと・・・
      
    ■対応
     この対応方法として、PCに適用されている以下のWindows Update更新プログラムをアンインストールする、という情報がありました。
      [Officeのバージョンに合わせて下記の更新プログラムをアンインストールする]
      ・Office 2016
        KB4484113
        KB4484148
      ・Office 2013
        KB4484119
        KB4484152
      ・Office 2010
        KB4484127
        KB4484160
        
     さっそく自分のPCで該当の更新プログラムをアンインストールしようとしたが、見当たらない!
    該当のKBが更新プログラム一覧に出てこない!
    どうやら、MS-ACCESSの自動更新機能によってアップデートされているPCの場合、そっちのルートで適用されてしまったようです。なので、ACCESSのバージョンをダウングレードする方法を取りました。
       
     作業手順 例)
    (1) ACCEESSを起動してOFFICE更新プログラムのバージョンを確認
        アカウント情報を開いて確認。
    現在のバージョン及び、ACCESSのバージョン情報をクリックするとMicrosoftのサイトでバージョン履歴を確認できるので、一つ前のバージョンを把握しておきます。
    因みに今回ダウングレードするバージョンは、15.0.5179.1000。
        (2) バージョン確認後、とりあえず自動更新の設定を無効にしておく
        (3) OfficeC2RClient.exeを実行してOFFICEバージョンをダウングレードする
          予めコンピュータが32bit版か、64bit版か確認しておきます。
          cmd.exeコマンドを管理者で実行して、CDコマンドでディレクトリを移動。以下は64bitの例。
          
          次のコマンドを実行。
          OfficeC2RClient.exe /update user updatetoversion=15.0.5179.1000
    [メッセージ例]
     
     
    (4) ACCESSのバージョンを確認
     
     
    以上です。

     

     
     
  • Azure SQLSEREVR <-> Windows10 ACCESS.accdb VPN接続で動作確認

    はじめに
      Windows2008R2サーバー、Windows7の2020年1月サポート終了に伴い、自社サーバーのOSアップグレードを検討していたのですが、せっかくなので、Microsoft Azureへの移行を検討してみました。要件としては、現行のC/SシステムにおけるSQLSERVERとAccessクライアントの処理が、 Cloud上のSQLSEREVER – VPN接続 – Accessクライアントで実現できる事、です。 これが出来れば、インターネット経由で自宅パソコンやモバイル端末から接続して仕事ができるので便利です。

    Azure移行イメージ

    Azure移行イメージ

      目次
    1.無料アカウントを作り、仮想サーバー(Windows2016+SQLSERVER)を構築
    2.仮想サーバーでVPN接続設定
    3.仮想サーバー内SQLSERVERの外部接続設定
    4.クライアントのSSMSで仮想サーバーSQLSERVERの接続確認
    5.Access.accdb用のODBC設定

     

     1.無料アカウントを作り、仮想サーバー(Windows2016+SQLSERVER)を構築
       自分のようなお試しユーザ向けのAzure無料アカウントを作り、Azureポータルにログイン。
    ポータル画面は、直観的に何となくクリックして進めていく事ができます。
    よくわからない設定があっても、その都度リンクされたヘルプサイトを見て確認する事ができました。 自分は、仮想サーバーの構築をMicrosoftのDocサイトを参考にしました。
     
      クイックスタート:Azure ポータルでWindows仮想マシンを作成する(Microsoft.comに移動)
      https://docs.microsoft.com/ja-jp/azure/virtual-machines/windows/quick-create-portal
     
      作成後、RDP接続で仮想サーバーに接続。まず、作成直後の仮想サーバーは英語なので、サーバーの日本語化設定をして、 その後、仮想サーバーのブラウザを使ってSQLSERVER2016及び管理ソフト(SSMS)をインストールしました。

    仮想サーバ構築後
    仮想サーバ構築後

     2.仮想サーバーでVPN接続設定
      仮想サーバーと自宅のパソコンを接続する形態をAzureでは「ポイント対サイトVPN接続」と呼ぶらしい。 設定は、
     
      ネイティブAzure 証明書認証を使用したVNetへのポイント対サイト接続の構成:Azureポータル(Microsoft.comに移動)

    https://docs.microsoft.com/ja-jp/azure/vpn-gateway/vpn-gateway-howto-point-to-site-resource-manager-portal
     を参考にしました。

    【ネットワークトラフィック許可の設定】
      受信ポートの追加設定は特になし。仮想ネットワークに接続している事が前提になるので、この設定で問題なし。

    ネットワークトラフィック許可の設定
    ネットワークトラフィック許可の設定

    パソコンで上記のサイトの説明に従ってVPN構成設定を行い、接続確認。

    VPN接続画像
    VPN接続画像

     3.仮想サーバー内SQLSERVERの外部接続設定
      仮想サーバーのFireWallで、1433のポートを受信許可。セキュリティが心配なら、ローカルIPアドレス、リモートIPアドレス、 プロファイル指定も行います。
     
      [START]-[セキュリティが強化されたWindowsファイヤーウォール]-[受信の規則]-[新しい規則]

    受信の規則の設定1
    受信の規則の設定1

    受信の規則の設定2
    受信の規則の設定2

    受信の規則の設定3
    受信の規則の設定3

      Sql Server Configuration Manager(構成管理)で、以下の設定を行います。
      [SQL Serverネットワークの構成]-[SQLEXPRESSのプロトコル]-[TCP/IP]-[プロパティ]
      IPALLの設定で、TCPポートに1433を設定します。


    Sql Server Configuration Manager(構成管理)
    Sql Server Configuration Manager(構成管理)

     4.クライアントのSSMSで仮想サーバーSQLSERVERの接続確認
      ここで接続確認できれば、ODBC接続も問題なしです。

    SSMSで接続確認
    SSMSで接続確認

     4.Access.accdb用のODBC設定
      最後にACCESSからSQLSERVERのテーブルをリンク接続する為に必要なODBC接続の設定を行います。
     
      ファイルDSNの設定例
      [ODBC]
    DRIVER=SQL Server Native Client 11.0
    UID=SQLSERVERログインユーザID
    WSID=DESKTOP-XXXXXXX
    APP=Microsoft Office 2013
    SERVER=192.168.1.4,1433

     

    おわりに
      とりあえず、VPN接続して動作確認はできました。サーバ―レスポンスも思ったより早いです。
      処理にもよるのでしょうが、今後は5G通信も始まるのでレスポンスについては問題にならないと思いました。セキュリティ面は、レンタルサーバーを借りて設定するよりも、はるかに堅牢なシステム構築が簡単に出来そうです。
     
      さて、気になる利用料金ですが、Azure 料金計算ツール
    https://azure.microsoft.com/ja-jp/pricing/calculator/
    でシミュレーションができます。試しに計算してみると・・・・・・・

    うーん、小規模システムで運用するにはちょっと掛かりすぎの利用料金でした・・・・・。費用対効果として「効果」の部分を積極的に考えていかないと割に合いません。結局自社サーバー(オンプレミス)に落ち着きそうです。

  • ドメイン名に“_”(アンダースコア)を使ってはいけない

     ドメイン名にアンダースコアが含まれていると、ブラウザからサーバリクエストをした際に、ドメイン宛てのCookieの送信がブロックされてしまう。
     
     参照:[PRB] Internet Explorer セキュリティ修正プログラム MS01-055 のインストール後、セッション変数が要求間で保持されない
     
     
     以上はInternet Explorerにおける振る舞いですが、RFC952の仕様ではホスト名の命名規則にアンダースコアは 含まれていないので、使ってはだめでした。 
     
     今回はテスト環境でハマったのですが(そもそもテスト環境でしか起こりえない。本番では正式なドメイン名になるので)、テスト環境だからとりあえず「何でもいいや」という気持ちで、分かりやすくしたいからアンダースコアを含めたドメイン名を設定しました。よくプログラムのコーディングで、変数名にアンダースコアを使うのでそんな延長で気軽に付けてしまったが為に、半日悩んでしまいました。


     また、例えば"localhost"、"testserver" 等、セカンドレベルドメイン(.coとか)、トップレベルドメイン(.jpとか)が無かったり、いわゆるFQDN形式に沿っていないと、やはりcookie送信がブロックされてしまいました。(Internet Explorer調べ)
    架空であってもそれらしい名前を設定しておく事ですね。
     
     確か過去にも同じ痛い目にあったはずなのに・・・。戒めを込めて記録しておきます。